ポジショニングマップとは？ブランドマーケティングに役立つ使い方・考え方のコツ

ポジショニングマップとは？

ポジショニングマップとは、市場における自社や競合の位置づけを「2つの軸」で整理して図示するフレームワークです。たとえば「価格」を横軸、「品質」を縦軸に設定することで、自社の商品やサービスがどの位置にあるのかを直感的に把握できます。

その目的の一つは、競合との違いや自社の強みを明確にすることです。数値データやユーザーの認識をもとに可視化することで、「どこに優位性があるのか」といった再確認がしやすくなり、それをより強調させたプロモーションに転換させることで、社内外の印象を統一しやすくなります。

また「市場で埋まっていないポジションはどこか」といった示唆も得やすくなるでしょう。ポジショニングマップは、ブランド戦略の方向性の決定、新商品企画や広告戦略の立案など、マーケティングのさまざまな場面で活用できます。

特にブランディングの観点では、自社の立ち位置を可視化することで、認知度向上や差別化の戦略づくりにつながるでしょう。

ブランディングの効果については、以下の記事もあわせてご覧ください。

ポジショニングマップの意味と重要性

ポジショニングマップとは単に競合との違いを示す図ではなく、「顧客に自社をどう認識してもらいたいか」を整理することもできるマーケティングツールです。

商品やサービスが溢れるなかで消費者に選ばれるためには、自社の強みや特徴を明確に伝える必要があります。その出発点となるのがポジショニングマップなのです。

差別化戦略やブランド戦略を考えるうえで、マップは有効な起点となります。競合と重なる領域や、まだ十分に開拓されていない「ホワイトスペース（空白地帯）」を把握することで、次の一手につながる示唆を得られるでしょう。

差別化を図るマーケティング戦略については、以下の記事もご参考ください。

また、売上やシェアといった数値データにとどまらず、顧客が抱くイメージや評価をふまえた自社の現在地、強みを把握することも重要です。数字と認識の両面から分析することで、より精度の高い戦略立案につながるでしょう。

ポジショニングマップの作り方・使い方

次に、具体的なポジショニングマップの作り方と、戦略に活かすポイントを見ていきましょう。

1. 軸の設定

まずポジショニングマップの軸には、自社商品・サービスのKBF（重要購買決定要因）の中で特に注目すべきものを選びます。

たとえば「価格」と「品質」を軸にすれば、自社製品のコストパフォーマンスを可視化できます。

ブランドイメージを軸にする場合は、「伝統的／革新的」×「大衆的／高級志向」といった組み合わせが考えられるでしょう。重要なのは、顧客の購買判断に影響する要素を選ぶことです。

2. 競合と自社の位置をプロット

軸を決めたら、マップ上に自社と競合を配置します。まずは消費者が自社と並んで購買を検討している他社ブランドを把握し、売上やシェアなどの定量データに加えて、顧客アンケートや市場調査の定性データもふまえて、それぞれマップ上に配置させましょう。

両面から情報を取り入れることで、実態に近いポジショニングを捉えることができます。競合の立ち位置や関係性を視覚的に把握することが大切です。

3. 分析

配置したら、競合と重なっていないか、ホワイトスペースはあるかなど、自社のポジションを確認します。

ホワイトスペースは、競合が少なく顧客ニーズが十分に満たされていない領域であり、新商品開発やブランド価値の再設計（リブランディング）によってチャンスを活かせる可能性があります。

顧客にとってもっとも魅力的に見える自社の価値を把握することが、差別化の方向性を決めるうえで重要です。

現状、自社が占めるポジションが他社と重なっている場合や、マップ上にホワイトスペースがある場合は、リブランディングを検討する余地があるでしょう。

リブランディングについて詳しくは以下の記事で解説しています。

4. 戦略立案への活用

分析結果をブランドメッセージや広報・広告戦略に反映させます。たとえば、機能や価格、デザインの優位性をターゲットに訴求することで、マーケティング効果を最大化できるでしょう。

また、マップ作成の目的やターゲット顧客のKBFに沿って軸を設定することで、戦略立案の精度も高まります。

広報戦略の立案方法については、以下の記事も参考にしてください。

ポジショニングマップの見方・考え方のコツ

ポジショニングマップは作成して終わりではなく、どのように読み取り、活用するかが成果を左右します。

軸は顧客視点で設定する

ポジショニングマップの軸は、企業側の都合ではなく、あくまで顧客の視点で決めることが重要です。価格や品質、利便性やデザインなど、顧客が意思決定に影響を受ける要素を軸にすることで、実態に即した分析が可能になるでしょう。

定量・定性データを組み合わせる

売上や来店数、WebページのPV数などの定量データだけでなく、アンケートやインタビューなどの定性データも加味しましょう。数字だけでは見えにくい顧客の心理や価値観も把握でき、マップ上で自社や競合の位置づけをより正確に捉えることができます。

マップから読み取るポイント

完成したマップで、自社や競合の位置関係を確認します。近い位置に複数の競合がある場合は、その領域が競争の激しい市場であることを示します。

逆にホワイトスペースがある場合は、まだ顧客ニーズが十分に満たされていない可能性があり、新たな戦略や製品開発の参考になるでしょう。

定期的な更新と戦略調整

市場や競合は変化しやすく、マップも定期的に更新し、変化に応じて戦略の見直しやリポジショニングを行うことが重要です。これにより、競争環境に応じた柔軟な対応が可能となり、長期的な差別化や成長につなげられるでしょう。

ポジショニングマップの具体例

ポジショニングマップは、業界ごとにユーザーが重視する軸を設定することで、競合との違いや市場のホワイトスペースを直感的に把握できる分析ツールです。ここでは、飲料・ファッション・ITサービスの例を見てみましょう。

飲料：価格×健康志向

飲料業界において「価格」と「健康志向」を軸にしたポジショニングマップを作ると以下のように分類できます。

• 大手清涼飲料：価格も健康志向も低～中程度。手軽さやブランド認知の高さが強みです。
• 機能性飲料：価格は中程度～やや高めで、健康志向は高めです。体調管理や免疫力維持、集中力向上など、さまざまな健康メリットで差別化できます。
• 海外オーガニックドリンク：価格は高めで、健康志向も高めです。原材料や製法のこだわりが特徴です。

現状は手頃な価格で健康志向の高い商品が比較的少なく、新規参入の狙い目です。

ファッションブランド：品質×トレンド性

ファッションブランドの市場分析では、「品質」と「トレンド性」を軸にしたポジショニングマップを作るのも一つの有効策です。

• ファストファッション：品質は低～中、トレンド性は高め。最新のデザインを手軽に購入できる点が魅力です。
• ラグジュアリーブランド：品質は高め、トレンド性は中～高。ブランド価値とデザインの独自性が高いものの、ハイエンドブランドよりも手が届きやすいのが特徴です。
• ハイエンドブランド：品質は高め、トレンド性は中〜高。クラフトマンシップや素材の価値を重視した唯一無二のブランド価値が最大の差別化ポイントです。

このように各ブランドの立ち位置を整理することで、ターゲットのニーズやブランドの特徴を俯瞰的に把握できます。

ITサービス：料金体系×サポート充実度

ITサービスにおいては「料金体系」と「サポート充実度」が顧客の意思決定に影響する重要な軸となりやすいでしょう。

• フリーツール：料金は無料、サポートは限定的。手軽さや導入のしやすさが特徴です。シームレスに次の有料プランへ移行させることが課題でしょう。
• 標準型SaaS：料金は中程度、サポートは標準レベル。機能とサポートのバランスが取れています。
• 高付加価値型SaaS：高価格帯であるものの、サポートは充実。専門的なニーズやカスタマイズ性を重視した顧客に適しています。

この市場では、料金とサポートの組み合わせによって顧客層が分かれるため、すき間を狙った新サービス開発のチャンスを見つけられるかもしれません。

ポジショニングマップで差別化の道筋を描く

ポジショニングマップは自社の立ち位置を明らかにするだけでなく、今後どのように差別化を進めていくべきかを考える指針となります。つまり「現状を整理するツール」であると同時に、「未来の戦略を描くツール」として活用できるのです。

マップを作成するときに大切なのは、企業側の都合ではなく、あくまで顧客視点で軸を設定することです。顧客視点を反映することで、マップは実際の市場構造に近くなり、戦略の立案に役立つでしょう。

また、定量データだけでなく、アンケートや調査などの定性的な情報も組み合わせることで、潜在的な消費者のニーズを把握でき、競合との違いを打ち出す方針や新しい施策の検討に活かせるでしょう。

ポジショニングマップは一度作成して終わりではなく、市場や競合の環境が変化しやすいことをふまえ、定期的に更新し、施策に反映させることが大切です。

マップ上の空白は新たなニーズやブルーオーシャン（競争の少ない市場）の可能性を示すことができ、新規事業やリブランディングのヒントにもなります。

ポジショニングマップを継続的に活用することで、自社の強みを磨きつつ、競合との優位性を示す道筋を描くことができます。顧客視点を忘れず、更新を重ねながら、未来を見据えたブランド戦略を実現していきましょう。