トイレ広告とは？自治体も採用する効果・費用・事例を紹介！

トイレ広告とは？

トイレ広告とは、商業施設やオフィスビル、公共施設などのトイレ空間に掲出される広告を指します。個室内や小便器前、洗面スペースといった限られた場所に設置される点が特徴で、屋外広告（OOH）の一種です。

もともとはポスターなどの静止媒体が中心でしたが、近年はデジタルサイネージの導入が進み、動画表現やリアルタイムの情報提供が可能になりました。

こうした技術の発展により、販促目的だけでなく自治体や企業による注意喚起・情報提供など用途が拡大しています。

BtoCの訴求だけでなくBtoB領域でもトイレ空間を活用したコミュニケーション手法は注目されつつあり、導入の場面が増えている広告媒体です。

トイレ広告の種類

トイレ広告にはいくつかの形式があります。ここでは、代表的な種類を取り上げ、それぞれの特徴や使われ方の傾向を整理します。

静止媒体（ポスターやステッカー）

ポスターやステッカーを使った静止媒体は、トイレ広告の中でも一般的な形式です。商業施設やオフィスビル、公共施設など幅広い場所で採用されています。

静止媒体は比較的設置や交換の手間がかからず、期間限定のキャンペーンや季節ごとのプロモーションにも取り入れやすい点がメリットです。

デジタルサイネージ

トイレ内に設置されたモニターに動画などを流す掲出形式です。動的情報を用いて訴求ができるため、商品やサービスの印象をより直感的に伝えられるでしょう。

また、配信内容を柔軟に切り替えられるのも特長です。入室者が多くなる時間帯に合わせて内容を変えたり、イベント日だけ広告を流したりなど、細かな調整ができるため、広告効果を最大化できるでしょう。

混雑状況の可視化システムと連動した媒体も登場したことで、利用者の行動データをもとに配信内容を変えるなど、IoT（Internet of Things）としての展開も広まっており、トイレ空間を活かした新しい広告手法として広がりつつあります。

体験型媒体

商品を実際に手に取ったり、その場で使ったりできるように設計された広告形式です。トイレットペーパーにメッセージなどを印字する、洗面スペースに商品テスターを設置するといった手法が例に挙げられます。

テスターに選ぶべき商材としては、マウスウォッシュやナプキン、あぶらとり紙など、その場で使用できるものほど手に取りやすい傾向があります。商品の使用体験と広告を同時に提供できるため、サンプリングに近いアプローチといえるでしょう。

もちろん「持ち運べる広告」として、試供品のパッケージなどにプロモーションしたい商品やサービスについて印字するという手法も有効です。

サンプリングマーケティングについては、以下の記事でくわしく解説しているため、あわせてご覧ください。

また、混雑による待ち時間を活かしてコンテンツへ誘導する施策もあります。洗面スペースやトイレ前の導線にQRコードを設置して特設ページにアクセスしてもらうなど、デジタルとの組み合わせによる展開が増えています。

トイレ広告の効果と注目される理由

トイレ広告には、利用者が情報に触れやすい環境を生かした効果が期待できます。ここでは、その特徴と注目されている理由を整理します。

視認性が高く目に入りやすい

トイレ空間は視界が限定されるため、掲出された広告が利用者の目に入りやすくなります。特に個室は一定時間滞在するケースが多いことや周囲に視覚的な刺激が少ないことから、広告に注意が向きやすい環境が生まれます。

「視界の逃げ場の少なさ」は、他のOOH広告（屋外広告や店頭広告など）にはない強みであり、こうした接触の質が、エンゲージメントやブランド想起を後押しするきっかけとなるでしょう。

なおOOH広告については、以下の記事にてくわしく解説しているので、あわせてご覧ください。

また、トイレは多くの利用者が日常的に立ち寄る場所であるため、施設利用者数などをもとに広告が目に触れる人数を見込みやすく、一定のリーチを期待できる点も特徴です。

属性セグメントがしやすい

トイレ広告には、掲出する場所を選ぶことで、届けたい利用者層をある程度コントロールしやすいという強みもあります。オフィスビル・商業施設・大学・空港など、施設ごとに利用者の傾向が異なるため、狙いたい層に合わせて掲出先を調整できます。

また、男女でエリアが分かれているため、性別によって内容を出し分けるといったターゲティングも可能です。男性向け・女性向けで訴求内容を変えたり、メッセージのトーンを調整したりと、目的に応じた設計をしやすい点が広告主にとってのメリットといえます。

費用対効果が検証しやすい

デジタルサイネージを使ったトイレ広告は、配信ログを取得できる機能が備わっていることが多く、費用対効果を把握しやすい点が独自の要素といえます。何回再生されたか、どの時間帯にどのコンテンツを流したかなどの配信データが蓄積されるため、出稿後の検証が比較的容易です。

また、施設の混雑状況や利用動向データと組み合わせることで、再生内容と利用者の動きの相関を確認しやすいケースもあります。紙媒体では見えにくかった効果を可視化できることから、改善の方向性を検討しやすい点もサイネージならではのメリットといえるでしょう。

このように、トイレ広告は視認性の高さやターゲット設定のしやすさから一定の効果が期待できます。トイレ空間は施設によって構造が大きく異なるということもほとんどないため、掲出物の設計の再現性もあり、こうした扱いやすさから自治体や公共施設でも導入される場面が広がっているのです。

トイレ広告の費用相場とプラットフォーム

トイレ広告の出稿には、どの程度の費用が必要なのか気になる方も多いでしょう。ここでは、主なトイレ広告プラットフォームを取り上げ、それぞれの特徴とあわせて費用の目安を紹介します。

toiv（トイビー）

トイビーは、個室トイレ内にデジタルサイネージを設置し、動画広告を配信できるサービスです。10インチと視認性の高いサイネージを用い、音声付きの配信や人感センサーによる自動再生にも対応しています。

2026年1月時点で東京の主要エリアを中心に渋谷・恵比寿・新宿・新橋などの飲食店の個室トイレに加え、一都三県のアミューズメント施設にも展開されています。

配信後には、日別・店舗別の広告表示回数をまとめたレポートが提供され、施策の振り返りに活用できます。あわせて、サンプリング施策を組み合わせたり、エリア指定について相談したりすることも可能です。

料金は配信期間や再生回数などの条件に応じて変動するため、具体的な出稿条件や費用感については、公式サイトからお問い合わせください。

参照：toiv（トイビー）公式サイト

ハレルヤ！（トランプス）

ハレルヤは、店舗のトイレ内スペースを活用した紙媒体中心のトイレ広告サービスです。各トイレ内の広告主は1社のみと定めているため、消費者の視界を独占することができます。

掲出内容はステッカーやB3サイズのポスターを組み合わせた構成が基本で、1店舗あたり月額3万円から出稿可能です。発注総額は30万円以上が条件となりますが、比較的取り入れやすい価格帯で、店舗数を絞った施策やテストマーケティングにも向いています。

一方、印刷済みのトイレットペーパーを掲出物に含めるプランは、より大規模な展開を前提としているため、最低出稿価格は250万円以上で、トイレ空間全体を使って訴求効果の最大化が可能です。

参照：ハレルヤ！公式サイト

アンベール（VACAN）

アンベールは、トイレ個室内のデジタルサイネージを活用した動画広告配信サービスです。オフィスや商業施設など、施設カテゴリやエリアを指定して配信できます。

確実に視聴される表示確率100%のプランだと1週間あたり数百万円規模のコストがかかりますが、表示頻度を調整した配信やエリア・施設を絞った配信など、条件を加えることで費用を調整できます。商業施設向けの音声つき最大180秒の配信は、4週間で100万〜200万円前後が目安です。

また、同一カテゴリの競合広告の排除や、年間契約による大幅ディスカウント、期間中のクリエイティブ変更にも対応しています。さらに、時間帯を指定した配信など、広告主の目的に応じて、さまざま設定可能です。

参照：アンベール公式サイト

トイレ広告の代表的事例

トイレ広告は、商品の訴求を目的とした施策から、環境への配慮を意識した注意喚起まで、さまざまな目的で活用されています。ここでは、実際にどのようなかたちで導入されているのか事例を通して紹介します。

熊本県庁・渋谷区役所などの自治体による取り組み

自治体施設においても、トイレ空間を情報提供や注意喚起の場として活用する事例が見られます。

熊本市役所では、本庁舎10階・11階の男子・女子トイレに、広告シート「アドレット®AD」が設置されています。

「アドレット®AD」は、消臭・抗菌・抗ウィルス機能を備えた塗料を表面に塗布した広告媒体で、トイレに掲出することで衛生管理の向上に寄与できるため、企業によるCSR活動の一環として導入されました。

参照：明和不動産「熊本市役所（10階・11階男子女子トイレ）にアドレット®ADを設置しています。」

また、渋谷区役所では例年来街者が集中しやすいハロウィン時期の混雑や安全に関する注意喚起を目的として、トイレ個室内に設置されたデジタルサイネージを通じて情報配信が行われました。商業目的の広告ではなく来庁者や来街者に向けた情報提供の手段としてトイレ空間が活用されています。

参照：株式会社バカン「渋谷区役所でトイレサイネージを活用し、ハロウィン期間中の混雑緩和と安全確保をサポート」

これらの事例から、自治体におけるトイレ広告は、販促に限らず、衛生環境への配慮や安全に関する情報提供など、公共性の高い目的で活用されるケースがあることがわかります。

イオンなどの商業施設で商品・サービス訴求

イオンモールでは、先述のトイビーを積極的に活用しています。

来館者が買い物や飲食の合間に施設内を回遊するなかで立ち寄りやすいトイレ空間を活用することで、飲料や家庭用品など、イオンモール内で購入できる商品を想起しやすいというメリットがあるでしょう。

商業施設のトイレは、幅広い年代の利用が見込まれる場所であることから、日用品や飲料、ヘルスケア商品など、生活に身近な商材の認知向上や購買行動のきっかけづくりとして活用されています。

参照：株式会社トイビー（メディアレーダー）「【九州イオンで飲料・家庭用品・製薬等の訴求】トイレ内サイネージ広告「トイビー」」

天藤製薬によるヘルスケア情報の発信

ボラギノール®といったブランドを展開する天藤製薬は、2024年12月から、先述のアンベールと連携し、おしりの悩みに関する「ボラルーム おしり悩み相談室」という年間コンテンツの配信を開始しました。

トイレというプライベートな空間で、体に関する悩みが顕在化しやすいタイミングに合わせて情報を届けることを目的とした施策です。人に相談しにくいテーマであることをふまえ、個室内という環境で落ち着いて情報に触れてもらう設計が取られている点が独自の要素です。

こうした利用シーンと製品特性の一致により、広告として押し付けがましく感じにくく、印象に残りやすい体験につながると考えられます。実際にSNS上では、本施策に触れた利用者による投稿も見られ、トイレという場に即した広告表現として話題を呼んだ事例といえます。

参照：株式会社バカン「国内最大規模のトイレ広告メディア「アンベール」と天藤製薬がタイアップし、トイレの利用時間に応じた「おしりの悩みを解決する」コンテンツを配信開始」

NTT東日本による業務改善・環境整備への活用

NTT東日本は、オフィス内トイレにおける混雑や利用マナーのばらつきといった課題を受けて、トイレ混雑抑止・情報配信サービス「VACAN AirKnock」を導入しました。この背景には、昼休みや会議の合間に利用が集中しやすく、空室状況が分かりにくいことや、利用後の流し忘れなどがあります。

VACAN AirKnockを導入することでトイレの利用状況を可視化するとともに、個室内のディスプレイを通じて利用者向けのメッセージの配信が可能になりました。混雑状況の把握に加え、「トイレをきれいに使いましょう」といった案内を表示することで、利用中の行動に直接働きかける設計が取られました。

その結果、導入後は流し忘れが大幅に減少し、総務部門に寄せられていた関連の改善要望もなくなったそうです。また、利用データをもとに混雑しやすい時間帯や傾向を把握できるようになり、感覚のみに頼らない運用改善につながった点も効果として挙げられます。

参照：株式会社バカン「流し忘れが0件に。個室内にタブレットを設置することで、トイレの快適性と利便性を向上」

トイレ広告の課題と注意点

トイレ広告は高い視認性が期待できる一方で、掲出する場所や表現によっては利用者に違和感や不快感を与える可能性もあります。効果を引き出すためには、トイレという空間の特性を理解したうえで、表現や設計に注意を払うことを欠かしてはいけません。

ここでは、出稿前に押さえておきたい主な課題と注意点を整理します。

プライバシーへの配慮が不可欠

トイレは私的な空間であるため、広告の内容や掲示場所などによって不快感を与える可能性があります。個室内や洗面スペースなど、利用者の視線や行動をふまえた配置が重要です。広告としての視認性と、リラックスして利用できる環境づくりとのバランスを意識した設計が求められます。

過度な刺激的クリエイティブはNG

過度に刺激的なビジュアルやコピーは、利用者に不快感を与える可能性があります。特に自治体や公共施設では、ガイドラインが設けられているケースが多く、内容によっては掲載が認められないこともあります。

また、ユーモアやギャグを用いた表現は、印象に残りやすい一方で、トイレという空間や掲出先の性質によっては受け取り方が分かれる点にも注意が必要です。

話題性を狙った表現であっても、施設の利用目的や利用者層と合致していない場合、意図しない違和感につながることがあります。出稿時には広告内容や掲出場所との相性をふまえた表現設計が求められます。

ブランドイメージとの相性を見極める

トイレ広告は、利用者の日常行動と密接に結びつく媒体であるため、日々の生活の中で繰り返し使用される商品・サービスを提供するブランドとは比較的相性がよい傾向があります。

日用品、ヘルスケア、生活支援サービスなどは、トイレという空間で情報に触れること自体に違和感が生じにくく、自然な文脈で訴求しやすいといえます。

一方で、高級感や非日常性、ブランドの世界観を重視する商品・サービスは、ブランドイメージと合わず、違和感を与える可能性があります。出稿にあたっては、トイレという場で見せる必然性があるか、ブランド価値を損なわないかといった観点から慎重に判断する必要があります。

掲出期間が長すぎると飽きにつながる

トイレは日常的に利用される場所であるため、同じ広告を長期間掲出すると時間の経過とともに視認されにくくなる可能性があります。掲出期間を区切ったり、クリエイティブを差し替えたりするなど、運用面での工夫を前提に設計することが重要です。

性別ごとの訴求設計を意識する

トイレは男女で空間が分かれているため、利用者の属性に応じた訴求設計が可能です。関心の高いテーマや伝え方は性別によって異なる場合があり、一律の内容では十分に伝わらないこともあります。

出稿の目的に応じて、男女別に内容を出し分ける、あるいは掲出対象を限定するといった設計を検討する余地もあるでしょう。

トイレ広告はOOHの中でも注目される広告手法

トイレ広告は、屋外広告（OOH）の中でも、近年注目を集めている手法の一つです。商業施設やオフィス、公共施設など日常的に利用されるトイレ空間を活用することで、利用者の行動に自然に組み込まれたかたちで情報を届けられる点が特徴です。

近年は、デジタルサイネージの導入やデータ活用が進み、用途や訴求方法の幅が広がっています。その結果、トイレ広告は「見てもらえる確率が高い」環境を生かした広告媒体として存在感を高めています。

トイレという場の特性を理解したうえで設計すれば、トイレ広告は目的に応じたコミュニケーション手法として活用できるでしょう。出稿を検討する際は、今回紹介したポイントを参考にしながら進めてみてください。